DX戦略

当社におけるDX推進の進捗について

日本触媒では、2030年に向けた長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」において目指す姿を策定し、その実現にあたって①事業の変革、②環境対応への変革、③組織の変革を推進するための方策の1つとして、「DX(デジタルトランスフォーメーション)」を位置づけ、各部門の戦略を先導・サポート・全社横串する機能を持つ「DX 推進本部」を2022年4月に設置して取り組んでまいりました。
この2年間の主な取り組みとしましては、

1.生産部門では、プラント運転データの一元管理や生産計画の最適化などに着手し、業務効率化などで成果を上げるとともに、将来の予兆保全や生産制御の高度化、およびそれらを通じた省エネルギー、CO2排出量削減の実現に向けて次のフェーズに進み始めています。

2.営業部門において、お客様へのより質の高い価値を提案していくために、お客様からの要望情報の一元化や潜在顧客開拓のための案件管理などを実現する営業支援システムを導入し、利用を開始しています。

3.DXを社内の共通言語化し、データやデジタル技術を活用できる人財の育成・確保を目的に、DX人財育成プログラムに取り組んでいます。
第一段階として全社員を対象とした研修を、第二段階として基幹職を中心に約半数程度の社員を対象とした研修を、すでに完了しており、現在は第三段階として希望者に対するプロジェクトマネジメントやデータ分析などの専門知識を習得する研修にも取り組んでいます。

今後も、ソリューションズ事業の拡大、マテリアルズ事業の強靭化など、当社の変革を推進するため、研究開発、生産、営業、間接など、各業務領域でのDX推進と並行して、これらを担う人財の育成を充実させていく予定です。
なお、これらの取り組みの詳細については、2023年度中間営業報告書にも記載しておりますので、そちらもご参照ください。

中間 営業のご報告 2023年4月1日~2023年9月30日 (1,992KB)


(ご参考)

日本触媒グループ長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」におけるDX戦略について (709KB)

代表取締役社長

野田和宏

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