DX特設ページ
DX推進本部 本部長メッセージ Message
2022年3月、中期経営計画を基に、全社的なDX推進戦略に乗り出した日本触媒。
そこに至った背景や企業として将来目指す姿、求める人材などについて中川博貴DX推進本部長に聞きました。
PROFILE
DX推進本部長
中川 博貴 Hiroki Nakagawa
1990年入社。入社以来、本社および国内の製造所、海外事業所などの経理部門に一貫して携わり、各拠点の生産性向上を図る管理会計分野で活躍した後、DX推進本部発足とともに本部長に就任。
なぜ日本触媒は今、
DXに力を入れ始めたのでしょうか
経済情勢やビジネス環境の激変が続く今日、化学素材メーカーの日本触媒が得意とするアクリル酸などで競合するのは国内企業だけでなく、世界のグローバル企業が相手になります。昔の布オムツが、当社が得意とする高級水性樹脂で紙オムツに代わったように、あらゆる製品・事業の主役がいつ、どんなことをきっかけに変化するのか予測がつかないような状況です。そのような不確実な時代を生き残っていくには、低コストかつスピード感ある研究開発と営業で製品を市場に展開することが不可欠といえます。これを実現するには当社がこれまで蓄積してきた経験・知識を含めたあらゆる情報をデータ化し、どれだけ迅速に有効活用できるかが鍵になるわけです。また、日本で少子高齢化により生産労働人口が減少していく点も鑑みると、今後は生産活動に今まで通りの人員を掛けられなくなります。そうした背景のもと、当社は2022年に全社的なDX推進組織を設置し、本格的に活動を始めました。
日本触媒が目指す
DXとはどのようなものですか
直近の中期経営計画と長期ビジョンでは、まず理念として「デジタル技術・データを駆使し、3つの変革（事業・組織・環境対応）の駆動力とする」と公表しています。3つの変革目標は「顧客ニーズを踏まえたスピーディーな上市拡販」、「製品の製造販売の高生産性」、「間接部門の事業支援の高生産性」で、デジタル技術・データをベースに研究・製造・営業・間接の各部門でさまざまな施策を打ち出して業務のやり方と事業の姿を大きく変えること、またその基盤となる人材育成や組織風土を改革することを狙っています。そして8年後の2030年には、全従業員がデジタル技術・データを元に変革に取り組むことを「ありたい姿」に設定しています。DXにはデジタイゼーション、デジタライゼーション、デジタルトランスフォーメーションの3段階があるといわれていますが、現状の当社はデジタイゼーションからデジタライゼーションに移行している最中です。これからデジタライゼーション、デジタルトランスフォーメーションを推進し、企業としての競争優位性を大いに伸ばしていきたいと考えています。
DX推進には
どのような人材が必要と考えていますか
このたびDX推進本部長を拝命した私は、さほどITやDXに関する知識が豊富だったわけではありません。ただ、本社や製造所など多様な職場を経験する中で、自部署だけでなく、関連する他の部署が抱える問題に対しても常に解決策を模索するよう努めてきました。いわば部分最適ではなく、全体最適に視点を置いて仕事を続けてきたのです。今当社が目指すDXは全社の隅々までに及ぶ変革を成し遂げようとしているので、そこに携わる人材には目前の業務だけではない、他業務への広い視野と興味が欠かせないと思います。理想を言えば、アンテナを高く張って物事の全体像を俯瞰し、各部門の課題発見から解決策の提案まで積極的に取り組んでいけるような人材。さらにデジタル技術やDXに関する知識を持つ方なら最高だと思っています。少々ハードルが高いように思われるかもしれませんが、これから私たちが推進してゆくDXは将来の当社の命運を握る重要な業務です。そこに挑もうという気概ある方に、ぜひ応募していただくことを心から願っています。
