株式会社 日本触媒

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[ 6つのキーワードで知る日本触媒 ]

創業者の人柄についてや研究開発の体制まで様々な角度から日本触媒を紹介していきます。
これまで気づけていない魅力を発見してください。

炎の経営者
紙おむつ&リサイクル
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6拠点
自社技術力
TechnoAmenity for the future

炎の経営者

「プラットホームの大時計は七時四十分を回ったところだ。下り急行列車『筑紫』が大阪駅に到着するまで、まだ十分以上ある。八谷泰造は三十分も前から『筑紫』を待っていた。」
経済小説の大家・高杉良の著作『炎の経営者』の冒頭の一節。小さな化学工場を経営する主人公が一面識もない財界の巨頭が乗った急行の到着を待つシーン。
この主人公が日本触媒の創業者、八谷泰造です。「必ず日本の化学工業の中で重要な位置を占める」とひたむきな思いを相手にぶつけ、出資の約束を取りつけることに成功し、他社に先駆けて自社技術による事業の立ち上げを実現。
当社は創業来受け継ぐ「先見性のあるチャレンジ精神」を根底に、持続的な成長を支える強い経営力を育んでいます。

紙おむつとリサイクル

便利で肌かぶれも起こしにくい紙おむつは世界中で使われています。この紙おむつの素材として使われているのが高吸水性樹脂(SAP)。自重の1000倍もの吸水力を持つ小さな粒状の物質で、紙おむつ原料で世界ナンバーワンの生産能力を持っています。
一方で、使用量が増加し続ける紙おむつについて、環境省が2020年に「使用済紙おむつの再生利用等に関するガイドライン」を公表、リサイクルの促進が求められています。
日本触媒ではSAPのリサイクルに関して、2018年よりリサイクル技術の検討を開始し、大人用紙おむつメーカー大手のリブドゥコーポレーションとトータルケア・システムの3社による共同研究により新規リサイクル技術の開発に成功しました。

4人に1人

日本触媒では10年先を見据えて、新たな化学物質やそれを得るための新しい触媒などを開発する基礎研究から、「こんなものが欲しい」という顧客のニーズに的確・迅速に応える応用研究に至るまで、多層的な研究開発が行われています。研究開発では、まだ用途が決まっていないが高い機能をもつものが開発されることもあります。それらを製品としていくための市場情報の獲得、あらゆるフィールドの潜在顧客の探索、新規事業の企画・創出なども研究開発の一部です。
当社では従業員総勢約2400名の「4人に1人」にあたる600名の研究・開発員、研究開発人員が他部門と連携しながら次々と新しい素材を世に送り出しており、「技術力こそが利益の源泉である」という考え方で、世界トップクラスの研究開発力を維持しています。

6拠点

高吸水性樹脂(SAP) 及びその原料であるアクリル酸については、世界規模で伸張する紙おむつの原料としての需要に応えるため、生産規模の拡大とともに、安定的に製造・供給できることが重要となります。現在はアメリカ、ベルギー、中国、インドネシア、シンガポール、姫路に生産拠点を設け、風土・気候などが異なる世界各地において高い生産技術力を生かし、安定生産を実現。アクリル酸生産技術については世界有数の生産能力があり、当社が開発した技術が世界の化学メーカーの多くに採用されるなど技術力においても世界トップクラスを誇ります。

自社技術力

日本触媒では、プラントの建設・増設においても独自のスタイルを貫いています。通常ならゼネコンという外部業者に委託するプラントの設計から建材・装置の調達、施工管理に至るまで、自社でもそれらに携わり、生産技術とエンジニアリングに関するノウハウを社内に蓄積してきています。これにより、新設プラントにおいて、生産開始時から当初設計どおりの品質・生産能力を達成することができ、その後の改善・改良にもスムーズに取り組めます。また、スケジュール通りの完工が難しいとされる海外でのプラント建設でも、装置のスムーズな完工・生産開始を世界各地で実現させています。

TechnoAmenity for the future

2030年の目指す姿を描いたのが、日本触媒グループ長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」です。3つの変革「事業の変革」「環境対応への変革」「組織の変革」を掲げて取り組んでいます。
「事業の変革」では、高品質素材をグローバルに提供する『マテリアルズ 』と顧客ニーズにキーマテリアル開発力で独自の機能を提供する『ソリューションズ』に分け、競争力を高めていきます。
「環境対応への変革」では、企業としての社会的責任を果たし、持続的に事業を行ううえで、サステナビリティへの取り組み、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みに注力しています。
「組織の変革」では経営判断を迅速かつ果断に行える自律型組織への変革を目標に権限委譲、ダイバーシティ&インクルージョンを重要施策として取り組んでいます。