株式会社 日本触媒

RECRUITING
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さまざまな職種を経験しながら
さらなる飛躍を

経営学部卒
経理部 経理グループ

岡本 佑介

2015年新卒入社

私が入社を
決めた理由

日本のグローバル企業の多くが主に中国企業の台頭によって苦戦している中、素材メーカーは高い技術力を武器に変わらない強さを発揮していることを大学のゼミ研究で知りました。それをきっかけに素材メーカーに興味を持つようになり、就活で最も魅力的に映ったのが「少数精鋭」と「海外で働けるチャンス」を大きく掲げていた当社です。最終的に入社を決めた理由は、選考段階で出会った先輩社員の皆さんに自分と似た雰囲気を感じたことでした。

総務に労務、経理と
間接部門の仕事を次々経験

入社後3年間姫路製造所の総務部で勤務し、総務や人事労務に関するさまざまな業務を経験しました。4年目を迎えて本社経理部に異動になり、現在は3カ月ごとに行われる連結決算や有価証券報告書の作成をはじめ、グループ全体の新連結決算システムや全社的な基幹業務システム刷新業務などに携わっています。経理部の仕事は数字を扱いますが、その一つひとつの数字が持つ意味や実態を理解しながら正確に処理しなければならないのが難しいところです。よりよい業務や組織の形を感覚的に探りつつ改善していった総務部の仕事とは真逆のような特徴があります。自分の担当した数字が全社業績を表し、次年度以降の経営計画など経営層の判断の基になるため責任重大ですが、その分大きなやりがいを感じています。

業務イメージ

自分なりの工夫を凝らして
成功を収めた仕事が印象深い

これまで経験した業務の中では、姫路製造所時代と本社で手掛けた2つの仕事が印象に残っています。1つ目は、製造所で働く約1000名もの社員の食事をまかなう食堂運営事業者の変更です。新事業者の決定には、限られた予算を前提に味や衛生管理、オペレーションなど多様な側面を考慮した判断が必要でした。新しい食事提供を開始するまでは日々打ち合わせや事業者対応の連続でした。結果、周りの社員から「昼食が楽しみになった」という声を聞いた時は、非常に達成感を覚えました。2つ目は、グループ全体の新連結決算システム刷新です。新たにシステムを構築するにあたって、より効率的に連結決算作業が行えるよう業務フローの見直しも行いつつ、実決算の数値との比較検証を行ったため、業務全体の課題が山積みとなっていました。また実際に作成した数値が社外に公表されることになるという大きな責任がある中、システムベンダーへの相談や上司への報告を通じ着実に課題を解決していくことで、無事検証作業を終えることができ、2022年度から使用するシステムの構築を完了しました。

業務イメージ

ジョブローテーションを
積極活用してさらなる飛躍へ

当社にはジョブローテーション制度があり、事務系社員はいろいろな職種を経験できるチャンスがあります。私も入社から立て続けに前述したような異なる業務の経験を通して、幅広い知識を得ることで、ビジネスパーソンとしてのバランス感覚を磨いてこられたと思っています。今後は営業や購買、企画といった職種にも挑戦して、知識とバランス感覚をさらに向上させていきたいです。もう一つ、海外に駐在することも私の大きな目標です。当社では世界各地の拠点に赴任するチャンスも多いので、ぜひ海外での仕事経験を加えて大きく成長したいと考えています。

業務イメージ

OFFの過ごし方

普段の休日は自宅でスポーツ観戦をしたり、近所の銭湯に通ったりしてのんびり過ごしていますが、まとまった時間が取れてその気になったときは夫婦で登山に出かけます。仕事がデスクワーク中心なので、一日山道を歩き太陽を浴びて帰ってくると心身ともに最高にリフレッシュできます!

OFFの過ごし方

Career pass

私のキャリアパス

1年〜
2年目
姫路製造所 総務部総務担当として製造所における共有設備の管理や福利厚生イベントの準備などに従事
3年目
姫路製造所 総務部労務担当として、高校生の新卒採用や子会社の中途採用などに従事
4年目
大阪本社 経理部連結決算業務や法人税申告業務などを担当
7年目
大阪本社 経理部 経理グループ従来の経理業務に加え、グループ全体の新連結決算システムや全社的な基幹業務システム刷新に従事

One year

私の1年

4月
通期連結決算、決算短信の作成
5月
法人税の確定申告準備、有価証券報告書の作成
6月
法人税の確定申告、有価証券報告書の作成
7月
四半期連結決算、四半期報告書・決算短信の作成
8月
翌月業務に向けた諸準備(夏休み)
9月
監査法人との決算協議
10月
四半期連結決算、四半期報告書・決算短信の作成
11月
法人税の中間申告
12月
固定資産税の申告準備
1月
四半期連結決算、四半期報告書・決算短信の作成、固定資産税の申告
2月
グループ経理部門情報交換会の開催、税制改正に対する検討・対応
3月
監査法人との決算協議、通期決算に向けた会計処理の検討