ESGデータ集

【対象期間】　　各年度4月1日～3月31日、もしくは3月31日時点
【発行日】　　　2026年7月6日

【集計対象の範囲】
　　単体：株式会社日本触媒
　　連結：株式会社日本触媒 および連結子会社^※

レスポンシブル・ケア活動（環境、および社会の一部（労働安全衛生・品質））における集計対象

単体	株式会社日本触媒
単体(製造所)	株式会社日本触媒の全製造事業所（姫路製造所／川崎製造所）
国内グループ会社	日宝化学株式会社／東京ファインケミカル株式会社／中国化工株式会社／日本ポリマー工業株式会社／ 日触テクノファインケミカル株式会社／日本乳化剤株式会社／株式会社イーテック※／日触物流株式会社
海外グループ会社	NIPPON SHOKUBAI AMERICA INDUSTRIES, INC.／NIPPON SHOKUBAI (ASIA) PTE. LTD.／ PT. NIPPON SHOKUBAI INDONESIA／NIPPON SHOKUBAI EUROPE N.V.／SINGAPORE ACRYLIC PTE LTD／ 日触化工（張家港）有限公司／中日合成化學股份有限公司
NSグループ	株式会社日本触媒、および上記国内グループ会社・海外グループ会社
国内NSグループ	株式会社日本触媒、および上記国内グループ会社
製造事業所数	17カ所 株式会社日本触媒：2カ所／日本乳化剤株式会社：2カ所／ NIPPON SHOKUBAI AMERICA INDUSTRIES, INC.：2カ所／ SINGAPORE ACRYLIC PTE LTD、NIPPON SHOKUBAI (ASIA) PTE. LTD.：合わせて1カ所／ その他の上記国内・海外グループ会社：各1カ所（日触物流株式会社を除く）

• 2025年度より集計対象範囲に株式会社イーテックを追加。2024年度以前のデータには含まれていません。

　

【カバー率】

	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
連結売上収益に占める単体の売上収益比率	60.8	61.3	58.5	59.7	58.1
連結従業員数に占める単体従業員数比率	53.3	53.4	54.1	54.2	52.7

• 「連結」のカバー率は100％です。
• 「NSグループ」（レスポンシブル・ケア活動：環境、および社会の一部（労働安全衛生・品質）での集計対象）の、連結売上収益に占める売上収益比率は90％以上、連結従業員数に占める従業員数比率は95%以上です。

　

【発行・更新履歴】

2026年7月6日

2025年度データ開示 数値の修正 　環境＞地球温暖化防止＞環境貢献製品によるサプライチェーンでのCO2排出削減貢献量試算値＞2021年度-2024年度 　環境＞化学物質管理＞PRTR法対象物質排出量＞国内NSグループ、国内グループ会社＞2024年度 　社会＞雇⽤とダイバーシティ＆インクルージョン＞外国籍社員数＞2024年度 　社会＞内部登用率（管理職層）＞ライン本部長・部長・課長の内部登用率＞2023年度、2024年度 　社会＞労働安全衛生＞休業災害度数率＞NSグループ＞2024年度

地球温暖化防止	環境に配慮した物流	水	原料	化学物質管理
大気汚染・水質汚濁防止	廃棄物削減	環境マネジメント	環境会計	環境教育
環境法令違反

　　

地球温暖化防止　※1

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
エネルギー使用量		NSグループ	千kL（原油換算）	299	302	317	309	304
			GWh	2,405	2,443	2,681	2,612	2,581
		単体	千kL（原油換算）	184	187	203	197	193
		単体（製造所）		175	179	195	190	185
		国内グループ会社		28	27	27	27	29
		海外グループ会社		87	88	87	84	82
エネルギー原単位		単体（製造所）	L/トン-生産量（原油換算）	98	111	126	122	119
GHG排出量	Scope1+2 ※2	NSグループ	千トン-CO2e	1,159	1,046※3	1,018※3	977※3	966※3
		単体		755	654※3	651※3	640※3	641※3
		国内グループ会社		70	68	63	61	64
		海外グループ会社		334	324	304	276	262
	Scope1 ※2	NSグループ	千トン-CO2e	839	727※3	731※3	716※3	725※3
		単体		627	521※3	510※3	489※3	502※3
		国内グループ会社		45	44	40	37	38
		海外グループ会社		168	161	181	189	185
	Scope2	NSグループ	千トン-CO2	320	319	287	261	242
		単体		128	133	141	151	139
		国内グループ会社		25	24	23	24	25
		海外グループ会社		167	162	123	87	77
	Scope3	単体	千トン-CO2e	3,783	3,405	3,426	3,421	3,421
	Cat.1：購入した製品・サービス			1,522	1,370	1,462	1,408	1,381
	Cat.2：資本財			44	43	49	88	110
	Cat.3：Scope1,2に含まれない燃料 　 　　　及びエネルギー関連活動			83	89	97	95	93
	Cat.4：輸送、配送（上流）			15	13	14	14	14
	Cat.5：事業から出る廃棄物			8	5	5	4	5
	Cat.6：出張			0	0	0	0	0
	Cat.7：雇用者の通勤			1	1	1	1	1
	Cat.8：リース資産（上流）			ー	ー	ー	ー	ー
	Cat.9：輸送、配送（下流）			ー	ー	ー	ー	ー
	Cat.10：販売した製品の加工			ー	ー	ー	ー	ー
	Cat.11：販売した製品の使用			ー	ー	ー	ー	ー
	Cat.12：販売した製品の廃棄			2,111	1,884	1,798	1,811	1,816
	Cat.13：リース資産（下流）			ー	ー	ー	ー	ー
	Cat.14：フランチャイズ			ー	ー	ー	ー	ー
	Cat.15：投資			ー	ー	ー	ー	ー
環境貢献製品によるサプライチェーンでのCO2排出削減貢献量試算値		NSグループ	千トン-CO2	990※4	1,080※4	1,180※4	1,040※4	910

1. 「エネルギーの使⽤の合理化及び⾮化⽯エネルギーへの転換等に関する法律（省エネ法）」「地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）」
   「フロン類の使⽤の合理化及び管理の適正化に関する法律（フロン法）」の改正に伴い、2023年度実績から算定⽅法を⾒直し。
2. GHGプロトコルに基づいて算定しており、温対法算定対象以外の非エネルギー起源のGHG排出量を含む。
3. カーボンオフセット都市ガス（旧称カーボンニュートラル都市ガス）の購入によるカーボンクレジット量
   （2022年度61千トン-CO₂/年、2023年度62千トン-CO₂/年、2024年度58千トン-CO₂/年、2025年度58千トン-CO₂/年）のオフセットを含む。
4. 試算方法を見直したため修正

＜Scope3の算定方法＞
　 Cat.1　自社が購入・取得した製品の物量データに製品ごとの資源採取段階から製造段階までの排出原単位をかけて算定
　 Cat.2　新規に取得した固定資産額に排出原単位をかけて算定
　 Cat.3　自社が購入した燃料・電力・熱等の物量データに、資源採取段階から輸送段階までの排出原単位をかけて算定
　 Cat.4　算定・報告・公表制度における特定荷主の算定方法を適用して算定
　 Cat.5　廃棄物の種類・処理方法別の委託量に廃棄物種類・処理方法別の排出原単位をかけて算定　
　 Cat.6　従業員数に排出原単位をかけて算定　
　 Cat.7　勤務形態・都市階級別の従業員数に年間の営業日数と排出原単位をかけて算定
　 Cat.8　グループ内へのリースのみであり、グループ会社のScope1,2で算定しているため対象外
　 Cat.9　算定に必要なデータの収集が困難であり算定未実施
　Cat.10　算定に必要なデータの収集が困難であり算定未実施
　Cat.11　算定に必要なデータの収集が困難であり算定未実施
　Cat.12　各製品の販売数量に製品毎の排出原単位をかけて算定（販売数量100t以上を対象、カバー率99％以上）
　Cat.13　グループ内のリースのみであり、グループ会社のScope1,2で算定しているため対象外
　Cat.14　該当する活動がないため対象外
　Cat.15　投資事業者ではないため対象外
＜使用したデータベース＞
　IDEA ：国立研究開発法人産業技術総合研究所 安全科学研究部門 IDEAラボ（2025年度はVer.3.5使用）
　環境省DB ：サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（2025年度はVer.3.6使用）

　　

環境に配慮した物流　※1

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
国内物流におけるCO2排出量		単体	千トン-CO2	14.8	13.2	13.7	13.6	13.7
国内物流におけるCO2排出原単位		単体	kg-CO2/千トンキロ	58.7	57.9	62.4	62.2	62.2

1. 「エネルギーの使⽤の合理化及び⾮化⽯エネルギーへの転換等に関する法律（省エネ法）」「地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）」　
   「フロン類の使⽤の合理化及び管理の適正化に関する法律（フロン法）」の改正に伴い、2023年度実績から算定⽅法を⾒直し。

　　　

水

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
取水量	地表水（河川、湖沼など）	NSグループ	百万m3	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		単体		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		国内グループ会社		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		海外グループ会社		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	地下水	NSグループ	百万m3	3.3	3.4	3.4	3.3	3.3
		単体		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		国内グループ会社		3.3	3.4	3.4	3.3	3.3
		海外グループ会社		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	海水	NSグループ	百万m3	17.1	0.0	0.0	0.0	0.0
		単体		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		国内グループ会社		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		海外グループ会社		17.1	0.0	0.0	0.0	0.0
	第三者⽔（上⽔、⼯業⽤⽔など）	NSグループ	百万m3	20.0	19.9	20.1	19.9	20.1
		単体		14.8	14.4	14.1	14.0	14.1
		国内グループ会社		2.6	2.6	2.6	2.6	2.7
		海外グループ会社		2.6	3.0	3.4	3.3	3.3
	取水量合計（海水含まず） ※1	NSグループ	百万m3	23.4	23.3	23.5	23.2	23.4
		単体		14.8	14.4	14.1	14.0	14.1
		国内グループ会社		6.0	6.0	6.0	5.9	6.0
		海外グループ会社		2.6	3.0	3.4	3.3	3.3
	⽔使⽤量原単位	単体（製造所）	m3/トン-⽣産量	8.26	8.96	9.22	9.10	9.20
	⽔ストレス地域の事業拠点 ※2	NSグループ	カ所	0	0	2	2	2
	⽔ストレス地域の取⽔量合計	NSグループ	百万m3	0.0	0.0	3.0	2.9	2.8
排水量	地表⽔（河川、湖沼など）	NSグループ	百万m3	4.7	4.8	4.9	4.7	4.8
		単体		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		国内グループ会社		4.0	4.0	4.0	3.9	4.0
		海外グループ会社		0.7	0.8	0.8	0.8	0.8
	地下	NSグループ	百万m3	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		単体		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		国内グループ会社		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		海外グループ会社		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	海洋	NSグループ	百万m3	27.0	9.4	9.4	9.2	9.6
		単体		8.1	7.7	7.7	7.4	7.8
		国内グループ会社		1.7	1.8	1.8	1.8	1.8
		海外グループ会社		17.1	0.0	0.0	0.0	0.0
	第三者（下⽔など）	NSグループ	百万m3	0.3	0.2	0.2	0.2	0.2
		単体		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
		国内グループ会社		0.1	0.0	0.0	0.0	0.1
		海外グループ会社		0.2	0.2	0.2	0.2	0.2
	排水量合計（海水含まず） ※1	NSグループ	百万m3	14.8	14.5	14.5	14.2	14.6
		単体		8.2	7.7	7.7	7.5	7.8
		国内グループ会社		5.8	5.8	5.9	5.8	5.8
		海外グループ会社		0.9	1.0	1.0	1.0	1.0
水消費量	水消費量合計（海水含まず） ※1	NSグループ	百万m3	8.6	8.8	9.0	9.0	8.8
		単体		6.6	6.7	6.4	6.5	6.2
		国内グループ会社		0.2	0.1	0.2	0.2	0.2
		海外グループ会社		1.7	2.0	2.4	2.4	2.3

1. 水消費量（海水含まず）：取水量（海水含まず）と排水量（海水含まず）の差より算出
2. WRI（世界資源研究所）のAqueduct 4.0 Water Risk Atlasを使用して評価。
   「ベースライン水ストレス」が「Extremely High（非常に高い）」「High（高い）」地域を水ストレス地域と定義。

　　

原料

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
購入原料		単体	千トン	1,047	924	897	895	892

　　

化学物質管理

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
PRTR法対象物質排出量 ※1		国内NSグループ	トン	121	112	128	127※2	110
		単体		86	81	90	85	76
		うち⼤気排出量		40	37	47	45	39
		うち⽔域排出量		46	45	43	40	36
		国内グループ会社		35	30	37	42※2	34

1. PRTR法：正式名称は「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」。法改正に伴い2023年度より対象物質が増加。
2. 集計の誤りが判明したため修正

　　

⼤気汚染・⽔質汚濁防⽌

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
SOx排出量		NSグループ	トン	7.9	8.6	14.9	14.6	14.1
		単体		3.1	3.0	2.0	4.3	2.1
		国内グループ会社		1.4	0.7	0.6	0.1	0.2
		海外グループ会社		3.5	4.9	12.3	10.2	11.8
NOx排出量		NSグループ	トン	328	308	290	276	264
		単体		196	186	166	184	171
		国内グループ会社		72	52	40	33	42
		海外グループ会社		61	70	84	59	51
ばいじん排出量		国内NSグループ	トン	9.4	8.0	8.9	9.2	11.3
		単体		7.4	6.0	7.6	7.6	9.6
		国内グループ会社		2.1	1.9	1.4	1.7	1.7
VOC排出量 ※1		NSグループ	トン	ー	ー	ー	107	95
		単体		59	62	53	57	52
		国内グループ会社		ー	ー	ー	29	21
		海外グループ会社		ー	ー	ー	21	22
COD排出量		国内NSグループ	トン	110	116	86	88	112
		単体		56	45	34	36	37
		国内グループ会社		55	72	53	52	75
全りん排出量		単体	トン	2.6	2.3	2.5	1.9	2.1
全窒素排出量		単体	トン	56	57	28	27	25

1. 日本触媒単体の集計対象は、PRTR法対象物質（大気排出量）および日本化学工業協会PRTR調査対象物質の内のVOC。
   国内グループ会社の集計対象は、PRTR法対象物質（大気排出量）。 海外グループ会社の集計対象は、各国の法令等において指定されている物質。

　　

廃棄物削減

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
廃棄物排出量 ※1		NSグループ	千トン	11.0	10.6	9.5	9.8	9.5
		単体		3.0	2.0	2.1	1.9	1.9
		国内グループ会社		7.0	6.9	6.2	6.7	6.4
		海外グループ会社		0.9	1.6	1.2	1.2	1.3
リサイクル量		NSグループ	千トン	49	46	42	44	44
		単体		38	35	33	33	33
		国内グループ会社		2	2	2	2	2
		海外グループ会社		9	9	7	9	9
リサイクル率 ※2		単体	％	ー	ー	ー	74	74
外部最終埋⽴処分量		NSグループ	トン	568	611	738	954	777
		単体		9	9	7	7	7
		国内グループ会社		118	82	110	143	82
		海外グループ会社		442	521	621	804	688
外部最終埋⽴処分量/廃棄物発⽣量 　⽬標：0.1%以下		単体	％	0.016	0.018	0.016	0.016	0.016
有害廃棄物排出量 ※3		NSグループ	トン	ー	ー	ー	6,205	5,981
		単体		ー	ー	ー	527	424
		国内グループ会社		ー	ー	ー	5,168	5,051
		海外グループ会社		ー	ー	ー	510	506

1. 廃棄物排出量：廃棄物発生量から、内部減量化量・リサイクル量・内部埋立処理量を除いたもの。
2. リサイクル率：リサイクル量÷廃棄物発生量×100
3. 国内は産業廃棄物処理法が定める特別管理産業廃棄物の定義に基づいて算出。海外はそれに相当する廃棄物の総量を算出。

　　　　

環境マネジメント

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
環境マネジメントシステム（EMS） 認証取得事業所⽐率 ※1		NSグループ	%	100	100	94	94	94
		単体		100	100	100	100	100
		国内グループ会社		100	100	86	86	88
		海外グループ会社		100	100	100	100	100

1. 製造事業所における比率であり、EMS認証はISO 14001またはエコアクション21

　　

環境会計

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
環境保全コスト（投資額）		単体	百万円	105	164	84	419	250
環境保全コスト（費⽤額）		単体	百万円	10,137	11,356	11,506	11,280	10,412
環境保全対策に伴う経済効果		単体	百万円	6,722	5,881	6,245	6,158	6,375

　　　　　

環境教育

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
環境保全の取り組みを含む全社RC教育参加者数 ※1		単体	人	187	191	174	203	177

1. 環境保全の取り組みには、気候変動対応、エネルギー管理、廃棄物管理、化学物質管理、大気汚染防止、水効率管理の取り組みを含む。

　　

環境法令違反

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
環境法令違反に関する重⼤な罰⾦やペナルティの件数		NSグループ	件	0	0	0	0	0

従業員基本情報	雇⽤とダイバーシティ＆インクルージョン	ワーク・ライフ・バランス	人権尊重
人財開発	内部登用率（管理職層）	エンゲージメント	労働安全衛⽣
品質	社会貢献

　　

従業員基本情報

	内訳	対象	範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
従業員数	従業員数	連結	計	人	4,526	4,574	4,607	4,685	4,880
		単体	男性		2,197	2,206	2,244	2,266	2,283
			女性		215	237	247	275	290
			計		2,412	2,443	2,491	2,541	2,573
	男女比率	単体	男性	％	91.1	90.3	90.1	89.2	88.7
			女性		8.9	9.7	9.9	10.8	11.3
	STEM関連ポジションに占める男女比率 ※1	単体	男性	％	ー	ー	93.5	92.2	92.3
			女性		ー	ー	6.5	7.8	7.7
	年度末在籍人員に占めるキャリア入社者比率	単体	全体	％	5.8	7.1	8.2	9.1	10.4
管理職数	管理職数（全体）	単体	男性	人	559	520	531	531	534
			女性		24	24	30	36	40
			計		583	544	561	567	574
	男女比率	単体	男性	％	95.9	95.6	94.6	93.7	93.0
			女性		4.1	4.4	5.4	6.3	7.0
	本部長級以上の男女比率	単体	男性	％	ー	ー	100.0	100.0	100.0
			女性		ー	ー	0.0	0.0	0.0
	部長級以上の男女比率	単体	男性	％	ー	ー	98.0	98.5	97.9
			女性		ー	ー	2.0	1.5	2.1
	新規管理職登用に占める男女比率	単体	男性	％	ー	ー	89.0	86.0	87.8
			女性		ー	ー	11.0	14.0	12.2
	収益を生む部門の管理職に占める男女比率 ※2	単体	男性	％	ー	ー	96.5	95.6	94.7
			女性		ー	ー	3.5	4.4	5.3
平均年齢		単体	全体	歳	38.7	38.8	39.0	39.2	39.4
平均勤続年数		単体	男性	年	16.7	16.6	16.8	16.9	17.0
			女性		14.7	14.0	13.8	13.1	13.1
			全体		16.5	16.4	16.5	16.5	16.6
労働組合加入率 ※3		単体	全体	％	69.8	70.3	74.1	74.0	73.9

1. STEMとは科学、技術、工学、数学を指す。当社では、研究・生産・エンジニアリング・RC・DX関連部門をカウント。（全社員が対象）
2. 収益を生み出す部門とは、営業などの部門、または製品やサービスのアウトプットに直接貢献する部門のライン管理の役割を指す。人事、IT、法務などは除く。（管理職が対象）
3. ユニオンショップ協定に基づき労働組合加入対象者の全てが加入

　　

雇⽤とダイバーシティ＆インクルージョン

	内訳	対象	範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
人財獲得	新卒採用数(大卒)	単体	男性	人	43	35	31	31	40
			女性		7	9	13	16	12
			計		50	44	44	47	52
	男女比率	単体	男性	％	86.0	79.5	70.5	66.0	76.9
			女性		14.0	20.5	29.5	34.0	23.1
	キャリア採用数	単体	男性	人	11	32	32	22	33
			女性		4	12	9	14	11
			計		15	44	41	36	44
	男女比率	単体	男性	％	73.3	72.7	78.0	61.1	75.0
			女性		26.7	27.3	22.0	38.9	25.0
	キャリア採用比率 ※1	単体	全体	％	13.3	34.4	35.0	29.5	35.8
賃金	平均年間給与	単体	全体	千円	7,598	7,826	8,178	8,109	8,590
	労働者の男女の賃金の差異 ※2	単体	全体	％	ー	82.8	83.4	82.2	82.6
	正社員男女年収比率 (男性の年収に対する女性の年収の割合)	単体	非管理職層	％	ー	ー	93.4	90.8	91.4
			管理職層		ー	ー	90.1	87.0	87.9
			全体		ー	ー	84.7	83.2	83.9
	正社員男女給与比率 (男性の給与に対する女性の給与の割合)	単体	非管理職層	％	ー	ー	92.5	89.8	90.6
			管理職層		ー	ー	90.5	86.0	87.8
			全体		ー	ー	85.3	83.2	84.4
	正社員男女賞与比率 (男性の賞与に対する女性の賞与の割合)	単体	非管理職層	％	ー	ー	95.6	94.3	94.1
			管理職層		ー	ー	89.2	89.6	88.2
			全体		ー	ー	83.6	83.0	82.6
外国籍社員数		単体	全体	人	4	4	7	6※3	7
障がい者雇用率		単体	全体	％	2.2	1.9	2.0	2.3	2.3
再雇用	定年退職者再雇用率	単体	全体	％	88.0	83.0	82.0	84.0	91.0
	定年再雇用者の平均賃金(月額)	単体	全体	千円	339	363	441	465	493
離職・解雇	正社員の離職率(自己都合)	単体	男性	％	ー	1.5	2.3	2.7	1.5
			女性		ー	3.5	2.8	1.1	3.8
			全体		2.5	1.7	2.3	2.5	1.8

1. 高卒等を含む全新規採用者に占めるキャリア採用者比率
2. 男性平均賃金に対する女性平均賃金の比率。労働者には契約社員を含む。
3. 集計の誤りが判明したため修正

　

ワーク・ライフ・バランス

	内訳	対象	範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
育児	育児休職取得者数（延べ人数）	単体	男性	人	7	45	80	90	107
			女性		6	5	1	10	5
			計		13	50	81	100	112
	育児休職取得率	単体	男性	％	7.2	51.1	92.0	97.8	98.1
			女性		ー	ー	100.0	100.0	100.0
			全体		ー	ー	92.0	98.0	98.2
	育児休職平均取得日数	単体	男性	日	ー	ー	39.3	55.1	67.2
			女性		ー	ー	366.0	399.2	388.4
			計		ー	ー	43.0	88.9	81.5
	育児休職からの復職率	単体	男性	％	ー	ー	100.0	100.0	100.0
			女性		ー	ー	100.0	100.0	100.0
			全体		95.7	100.0	100.0	100.0	100.0
	育児休職から復帰3年後の定着率	単体	男性	％	ー	ー	75.0	75.0	91.3
			女性		ー	ー	85.7	85.7	100.0
			全体		ー	ー	81.8	81.8	92.2
介護	介護休暇・休業取得者数	単体	全体	人	0	0	0	1	2
有給休暇	一人当たり平均年次有給休暇取得日数（組合員）	単体	全体	日	13.4	18.0※1	19.3※1	16.3	15.9
	年休取得率（組合員）	単体	全体	％	71.3	94.5※1	100.7※1	84.7	83.1
	一人当たり平均年次有給休暇取得日数（管理職）	単体	全体	日	11.0	12.9※1	13.3※1	14.1	13.4
	年休取得率（管理職）	単体	全体	％	55.0	65.5※1	67.6※1	71.1	67.9
	一人当たり平均年次有給休暇取得日数（全体）	単体	全体	日	12.9	16.7※1	17.2※1	15.7	15.6
	年休取得率（全体）	単体	全体	％	67.3	87.6※1	90.0※1	80.9	74.5
労働時間	一人当たり平均月間残業時間数	単体	組合員	時間	15.3	15.3	15.0	15.1	17.2
	超過勤務時間（対所定労働時間） 80hr / 月以上の社員数 ※1	単体	組合員	人	ー	ー	0	0	0
			管理職		ー	ー	4	4	4
			計		ー	ー	4	4	4

1. 年次有給休暇の一斉付与日変更に伴う付与日数の増加により、2022年度・2023年度は一時的に取得日数が増加。

　　

人権尊重

内訳		対象範囲		単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
児童労働・強制労働の件数		連結		件	0	0	0	0	0

　　

人財開発

	内訳	対象	範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
研修	従業員教育に費やした総時間数	単体	全体	時間	44,408	40,074	70,941	62,256	54,897
	従業員一人当たりの教育時間	単体	全体		18.4	16.4	28.5	24.5	21.3
	従業員教育関係費用総額	単体	全体	百万円	129	240	307	279	269
	従業員一人当たりの教育関係費用	単体	全体	千円	54	98	123	110	104
	自己選択型研修参加者延べ人数	単体	全体	人	ー	1,312	1,810	2,150	3,690
	シニア社員のリスキリング費用総額	単体	全体	百万円	ー	4	1	6	5
グローバル人財	海外勤務経験者率	単体	全体	%	ー	11.7	11.6	11.4	11.4

　　

内部登用率（管理職層）

内訳		対象	範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
ライン本部長・部長・課長の内部登用率 ※1		単体	全体	%	ー	ー	97.8※2	100.0※2	99.0

1. 当該年度を含む過去5年間にキャリア入社した者を外部と定義
2. 集計の誤りが判明したため修正

　　

エンゲージメント

内訳		対象	範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
全社エンゲージメントスコア ※1		単体	全体	ー	ー	CCC	CCC	B	B

1. 株式会社リンクアンドモチベーション「モチベーションクラウド」による評価

　　

労働安全衛⽣

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
休業災害件数		NSグループ	件	5	5	8	4	7
		単体		4	1	5	0	1
		国内グループ会社		0	3	1	2	2
		海外グループ会社		1	1	2	2	4
		日本触媒協力会社		1	1	2	2	1
休業災害度数率		NSグループ	ー	0.70	0.73	1.12	0.56※2	0.93
		単体		1.05	0.28	1.32	0.00	0.26
		国内グループ会社		0.00	2.08	0.68	1.36	1.14
		海外グループ会社		0.54	0.54	1.07	1.05	2.13
		日本触媒協力会社		0.36	0.36	0.75	0.70	0.35
死亡災害件数		NSグループ	件	0	0	0	0	0
		単体		0	0	0	0	0
		国内グループ会社		0	0	0	0	0
		海外グループ会社		0	0	0	0	0
		日本触媒協力会社		0	0	0	0	0
ISO 45001（労働安全衛⽣マネジメントシステム）取得事業所⽐率 ※1		NSグループ	％	38	38	38	38	35
安全を含む全社RC教育参加者数		単体	人	187	191	174	203	177

1. 製造事業所における比率
2. 集計の誤りが判明したため修正

　　

品質

内訳		対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
ISO 9001（品質マネジメントシステム）取得事業所⽐率 ※1		NSグループ	％	100	100	100	100	100

1. 製造事業所における比率

　　

社会貢献

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
費⽤	社会貢献活動費	単体	百万円	128	209	134	ー	ー
		連結		ー	ー	ー	153	152
	内）寄付⾦	単体		64	139	48	ー	ー
		連結		ー	ー	ー	50	45
	内）その他社会貢献活動への⽀出額 ※1	単体		64	70	86	ー	ー
		連結		ー	ー	ー	103	107
ボランティア活動	⽇本触媒・湯河原万葉の森、活動参加者	単体	人	11※2	55	55	48	26

1. ボランティア活動、施設開放、その他への支出額
2. 新型コロナウイルス感染症拡大防止のため社員によるボランティア活動は中止、可能な範囲で関係者による現地訪問や報告書の確認など行った。

役員関係

株主関係

コンプライアンス

法令遵守

献金

情報セキュリティ

　　

役員関係

内	訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
取締役会の構成	取締役	単体	人	9	9	8	8	8
	内）社外取締役	単体		3	3	3	3	3
監査役会の構成	監査役	単体	人	4	4	4	4	4
	内）社外監査役	単体		2	2	2	2	2
指名・報酬委員会の社外役員構成率		単体	％	66.7	66.7	66.7	66.7	66.7
取締役報酬（社外取締役除く）		単体	百万円	333	390	328	302	277
監査役報酬（社外監査役除く）		単体	百万円	46	52	54	54	54
社外役員の報酬（社外監査役除く）		単体	百万円	36	39	40	40	40

　　

株主関係

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
配当金 ※1	中間	単体	円／株	20	22.5	22.5	54	50
	期末	単体		25	22.5	22.5	60	63
	年間	単体		45	45	45	114	113
配当性向		連結 ※2	％	30.3	36.9	63.9	100.1	100.8

1. 当社は2024年4月1日を効力発生日として、普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っております。
   2021年度から2023年度の配当金については、当該期間に当該株式分割が行われたと仮定した配当金額を記載しております。
2. 株式会社日本触媒、連結子会社および関連会社

　　

コンプライアンス

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
新入社員研修、新任係長研修および新任基幹職研修参加者数		単体	人	194	2,485※1	200	221	201
内部通報件数		単体	件	0	3	2	5	6

1. 2022年度のみ行動規範導入研修を全階層に別途実施。当該導入研修の参加者数と、新入社員研修の参加者数を合算して算出。

　　

法令遵守

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
各国の贈収賄防止法遵守に向けてのグループ行動指針違反件数		連結	件	0	0	0	0	0
贈収賄に関する罰金やペナルティの件数		連結	件	0	0	0	0	0
各国の競争法遵守に向けてのグループ行動指針違反件数		連結	件	0	0	0	0	0
上記以外の社会経済分野に関する法令の重大な違反の件数		連結	件	0	0	0	0	0

　　

献⾦

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
政治献金		単体	円	0	0	0	0	0

　　

情報セキュリティ

	内訳	対象範囲	単位	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
重大システムインシデント発生件数		連結	件	0	0	0	0	0