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サステナビリティ活動

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日本触媒のサステナビリティ

サステナビリティ基本方針

日本触媒は、グループ企業理念「TechnoAmenity〜私たちはテクノロジーをもって人と社会に豊かさと快適さを提供します」のもと、社会に貢献する志を掲げて事業活動を行っており、サステナビリティ活動の推進はグループ企業理念の実践そのものです。この考えに則り、当社の企業行動を経済・社会・環境の側面から総合的に捉え、企業統治、コンプライアンス、レスポンシブル・ケア、リスク管理、人権・労働、社会貢献、情報開示を経営の重点領域とし、顧客、取引先、従業員、地域社会、行政、株主・投資家など、さまざまなステークホルダーと対話を重ね、企業価値を高める活動を実践しています。また事業活動を通じた社会課題の解決にも努め、持続可能な社会の実現に貢献します。

サステナビリティ推進体制

当社は、サステナビリティ活動を推進するため、社長を委員長とするテクノアメニティ推進委員会を設立しています。

テクノアメニティ推進委員会の役割

  • 当社グループのサステナビリティ活動推進に関する方針・戦略の決定
  • 各部門に対する計画、施策策定の指示、その実績評価
  • サステナビリティ推進に関するその他重要事項等の検討
  • 取り組みに関するステークホルダーへの発信

テクノアメニティ推進委員会の運用

  • 本委員会は原則として、最低 年2回開催
  • サステナビリティ推進に関する重要事項等に対し、部署を横断して検討や施策立案等が必要になる場合には、分科会を設置し対応

マテリアリティ

日本触媒グループでは、長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」で定めた2030年の目指す姿「人と社会から必要とされる素材・ソリューションを提供」「社会の変化を見極め、進化し続ける化学会社」「社内外の様々なステークホルダーとともに成長」の実現のため、取り組むべきマテリアリティ(重要課題)を特定しました。

マテリアリティ特定プロセス

マテリアリティ特定プロセス

マテリアリティと取り組み

マテリアリティ取り組みKPI、あるべき姿達成年
コーポレート・
ガバナンスの強化
取締役会における実効性の強化
  • 取締役会における経営方針・戦略等の決定および監督の各機能強化を通じた取締役会の実効性向上
2024年度末
取締役会の知識・経験・能力、多様性の確保
  • 取締役会のスキル・マトリックスの開示
  • 取締役会のスキル・マトリックスの充足
2022年度末
2024年度末
役員に対する中長期のインセンティブの強化
  • 社内取締役等への株式報酬の導入
2022年度末
人財育成・
活躍推進
自律型人財の育成
  • 社員エンゲージメントスコアの向上(新人事制度の早期定着、複層的な諸施策との連動、組織改善を通じた人と職場の変容と成長)
  • 公募型自律型学習プログラム(e-ラーニング、スキルアップ研修、オンライン英会話など)の応募者数増加と制度の社内浸透
2024年度末
多様な人財の活躍推進
  • 社員エンゲージメントスコアの向上(自己申告や勤務地継続等の諸制度による適性配置、個人の動機づけ、多様で自律的な働き方の促進)
  • 事務系・化学系採用における女性採用比率を30%以上にする
  • 女性基幹職(管理職)比率を6%以上にする
2024年度末
安全・安定生産
活動の推進
安全基盤の強化
  • 第三者評価:石油・石油化学業界 水準以上の維持
-
安全文化の醸成
気候変動対応
の推進
カーボンニュートラル実現への貢献
  • Scope1,Scope2 CO2排出量▲30%(2014年比、単体および国内グループ会社)
2030年度末
サーキュラーエコノミー実現への貢献
  • 資源利用の削減やリサイクルに関する技術の開発と社会実装
-
環境貢献製品の開発、販売の促進 @550億円
A1350億円
@2024年度末
A2030年度末
顧客課題解決
への貢献
課題の把握力 および ソリューション提案力の強化 @ソリューション提案力強化に向けたプラットフォーム整備
Aソリューションズ事業拡大によるマテリアルズ事業・ソリューションズ事業の両輪達成(売上割合各50%、売上収益 5000億円規模)
@2024年度末
A2030年度末
サプライチェーンマネジメントの強化

※CO2排出量:温室効果ガス排出量を対象としているが、そのほとんどがCO2のため、CO2排出量と記載