編集方針
編集方針
日本触媒グループサステナビリティサイトは、グループ企業理念「TechnoAmenity ～私たちはテクノロジーをもって人と社会に豊かさと快適さを提供します」のもとでの持続可能な社会の実現に向けた取り組みをステークホルダーの皆様にご理解いただくことを目的に、当社グループのサステナビリティ全般の考え方や、環境・社会・ガバナンスに関する取り組みの詳細を掲載しています。
また、定期的にサステナビリティサイトをアーカイブし、当該年度のサステナビリティレポートとして記録しています。
なお、統合報告書「TechnoAmenity Report」では、当社グループの中長期的価値創造に向けたビジョンや戦略、取り組みをご報告しています。気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に基づく情報を掲載する「TCFDレポート」とあわせてご覧いただければ幸いです。
環境・社会・ガバナンスに関わるデータは「ESGデータ集」として掲載しています。
報告対象範囲と報告時期について
報告対象の範囲
本文中の記述において、「日本触媒グループ」「当社グループ」は日本触媒および国内・海外の連結子会社を、「日本触媒」「当社」は日本触媒単体を対象としています。
レスポンシブル・ケア活動に関する報告対象は以下の通りです。
株式会社日本触媒
・大阪本社
・東京本社
・姫路製造所
・川崎製造所
・吹田地区研究所
・姫路地区研究所
国内グループ会社
・日宝化学株式会社
・東京ファインケミカル株式会社
・中国化工株式会社
・日本ポリマー工業株式会社
・日触テクノファインケミカル株式会社
・日本乳化剤株式会社
・日触物流株式会社
海外グループ会社
・Nippon Shokubai America Industries, Inc.
・PT. NIPPON SHOKUBAI INDONESIA
・NIPPON SHOKUBAI EUROPE N.V.
・SINGAPORE ACRYLIC PTE LTD
・NIPPON SHOKUBAI (ASIA) PTE. LTD.
・NISSHOKU CHEMICAL INDUSTRY (ZHANGJIAGANG) CO., LTD.
・SINO-JAPAN CHEMICAL CO., LTD.
報告対象期間
2024年4月1日～2025年3月31日
一部2025年4月以降の内容についても適宜更新しています。
報告サイクル
年次
発行日
発行 2025年12月
前回発行 2024年12月
次回発行予定 2026年12月
参考にしたガイドライン
- GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード
- 気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言
- 環境省 環境報告ガイドライン（2018年度版）、環境会計ガイドライン（2005年度版）
- （一社）日本化学工業協会 化学企業のための環境会計ガイドライン（2003年11月）
- IIRC（International Integrated Reporting Council：国際統合報告評議会）国際統合報告フレームワーク
第三者検証
GHG排出量データについて第三者検証を受検しています。