編集方針
編集方針
日本触媒グループサステナビリティサイトは、当社グループの企業理念「TechnoAmenity ～私たちはテクノロジーをもって人と社会に豊かさと快適さを提供します」のもとでの持続可能な社会の実現に向けた取り組みをステークホルダーの皆様にご理解いただくことを目的に、当社グループのサステナビリティ全般の考え方や、環境・社会・ガバナンスに関する取り組みの詳細を掲載しています。
また、定期的にサステナビリティサイトをアーカイブし、当該年度のサステナビリティレポートとして記録していきます。
なお、統合報告書「TechnoAmenity Report」では、当社グループの中長期的価値創造に向けたビジョンや戦略、取り組みをご報告しています。レスポンシブル・ケア活動の詳細をご紹介する「RC Report」、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に基づく情報を掲載する「TCFDレポート」とあわせてご覧いただければ幸いです。
環境、社会、コーポレート・ガバナンスに関わるデータは「ESGデータ集」として掲載しています。
報告対象範囲と報告時期について
報告対象の範囲
本文中の記述において、「日本触媒グループ」「当社グループ」は日本触媒および国内・海外の連結子会社を、「日本触媒」「当社」は日本触媒単体を対象としています。
レスポンシブル・ケア活動に関する報告対象は以下の通りです。
株式会社日本触媒
大阪本社、東京本社、姫路製造所、川崎製造所、吹田地区研究所、姫路地区研究所
国内グループ会社
日宝化学株式会社、東京ファインケミカル株式会社、中国化工株式会社、
日本ポリマー工業株式会社、日触テクノファインケミカル株式会社、
日本乳化剤株式会社、日触物流株式会社
海外グループ会社
ニッポンショクバイ･アメリカ･インダストリーズInc.、
PT. ニッポンショクバイ・インドネシア、ニッポンショクバイ・ヨーロッパN.V.、
シンガポール・アクリリックPTE LTD、日触化工（張家港）有限公司、
中日合成化學股份有限公司
報告対象期間
2022年4月1日～2023年3月31日
一部2023年4月以降の内容についても適宜更新しています。
報告サイクル
年次
発行日
発行 2023年12月
前回発行 2023年1月
次回発行予定 2024年12月
参考にしたガイドライン
- GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード
- 気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言
- 環境省 環境報告ガイドライン（2018年度版）、環境会計ガイドライン（2005年度版）
- 日化協、日本レスポンシブル・ケア協議会 化学企業のための環境会計ガイドライン
- IIRC（International Integrated Reporting Council：国際統合報告評議会）国際統合報告フレームワーク
第三者検証
GHG排出量データについて第三者検証を受検しています。