マテリアリティ（重要課題） 【2022年度～2024年度】
日本触媒は、長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」で示した「2030年の目指す姿」の実現に向けて、中期経営計画「TechnoAmenity for the future-Ⅰ」（以下、TechnoAmenity for the future-Ⅰ）で「3つの変革」に取り組んでいます。着実な取り組みに向けて、それぞれに対応するマテリアリティを特定し、KPI、あるべき姿、達成年を明確にしたうえで、取り組みの進捗を適切に管理しています。
マテリアリティの特定にあたっては、サステナビリティ推進委員会（旧・テクノアメニティ推進委員会）での議論を通じて課題領域を定め、長期ビジョン、「TechnoAmenity for the future-Ⅰ」などを参考に候補を絞り、サステナビリティ推進委員会で複数回審議した後、取締役会にて承認されました。
マテリアリティ特定プロセス
マテリアリティと取り組み
気候変動対応の推進
貢献するSDGs：
| 取り組み | KPI、あるべき姿 | 達成年 | 2024年度取り組み実績 |
|---|---|---|---|
| カーボンニュートラル実現への貢献 | ・Scope1,Scope2 CO2排出量▲30％（2014年比、単体および国内グループ会社）※ | 2030年度末 | ▲16.8％（カーボンオフセット都市ガス購入による6.9%分のオフセット量を含む） |
| サーキュラーエコノミー実現への貢献 | ・資源利用の削減やリサイクルに関する技術の開発と社会実装 | ー | |
| 環境貢献製品の開発、販売の促進 | 環境貢献製品売上収益： ① 550億円 ②1,350億円 | ①2024年度末 ②2030年度末 | 470億円 |
※CO2排出量：温室効果ガス排出量を対象としているが、そのほとんどがCO2のため、CO2排出量と記載
顧客課題解決への貢献
貢献するSDGs：
| 取り組み | KPI、あるべき姿 | 達成年 | 2022-2024年度取り組み実績 |
|---|---|---|---|
| ・課題の把握力 および ソリューション提案力の強化 ・サプライチェーンマネジメントの強化 | ①ソリューション提案力強化に向けたプラットフォーム整備 ②ソリューションズ事業拡大によるマテリアルズ事業・ソリューションズ事業の両輪達成（売上割合各50％、売上収益 5,000億円規模） | ①2024年度末 ②2030年度末 | ①-1 ソリューションズ関連部門への100名増員完了 ①-2 SFA※1・CRM※2導入などによる情報共有基盤構築 ② ソリューションズ事業売上割合 28.2％（2024年度） |
※1 SFA：営業支援システム
※2 CRM：顧客関係管理
安全・安定生産活動の推進
| 取り組み | KPI、あるべき姿 | 達成年 | 2024年度取り組み実績 |
|---|---|---|---|
| ・安全基盤の強化 ・安全文化の醸成 | ・第三者評価：石油・石油化学業界 水準以上の維持 | ー | ・2022年度 川崎製造所での第三者評価実施済 →業界水準以上の維持を確認 ・2026年度 姫路製造所での第三者評価を実施予定 |
人財育成・活躍推進
貢献するSDGs：
| 取り組み | KPI、あるべき姿 | 達成年 | 2024年度取り組み実績 |
|---|---|---|---|
| 自律型人財の育成 | ・社員エンゲージメントスコアの向上（新人事制度の早期定着、複層的な諸施策との連動、組織改善を通じた人と職場の変容と成長） ・公募型学習支援プログラム（e-ラーニング、スキルアップ研修、オンライン英会話など）の応募者数増加と制度の社内浸透 | 2024年度末 | ・エンゲージメントスコア改善（2022年度CCC→2024年度B） ・公募型学習支援プログラム 2022-2024年度の受講率が約20％（延べ受講者数約500名/従業員数約2,500名）で推移しており、社内浸透が図られた |
| 多様な人財の活躍推進 | ・社員エンゲージメントスコアの向上（自己申告や勤務地継続などの諸制度による適性配置、個人の動機づけ、多様で自律的な働き方の促進） ・事務系・化学系採用における女性採用比率を30％以上にする ・女性基幹職（管理職）比率を6％以上にする | 2024年度末 | ・エンゲージメントスコア改善（2022年度CCC→2024年度B） ・事務系・化学系女性採用比率 38.8% ・女性基幹職（管理職）比率 6.3% |
コーポレート・ガバナンスの強化
| 取り組み | KPI、あるべき姿 | 達成年 | 2024年度取り組み実績 |
|---|---|---|---|
| 取締役会における実効性の強化 | ・取締役会における経営方針・戦略などの決定および監督の各機能強化を通じた取締役会の実効性向上 | 2024年度末 | 第三者評価にて取締役会の実効性が確保されていることを確認 |
| 取締役会の知識・経験・能力、多様性の確保 | ・取締役会のスキル・マトリックスの充足 | 2024年度末 | ・スキルマトリックスの選定理由など開示を充実 ・取締役会にて議論継続中 |
| 役員に対する中長期のインセンティブの強化 | 社内取締役等への株式報酬の導入 | 2022年度末 | 業績連動型株式報酬制度の一部改定を決定（2025年7月実施 詳しくは「業績連動型株式報酬制度の一部改定および継続に関するお知らせ 」をご参照ください） |