人財マネジメント

人財マネジメントシステム

成⻑し続ける組織、多様な⼈財がいきいき働く会社への変⾰を推進するため、社員の考動（＝自ら考え行動する）を促進し、⼀⼈ひとりの特性を活かす⼈事制度を制定しています。本制度によって、意欲と能力がある社員は早期に上位の役割にチャレンジすることが可能となり、社員の「成長したい」という自発的な意欲の醸成を図っています。

＜人事制度のコンセプト＞「考動」と「多様性」

「考動」と「多様性」をコンセプトに人事基幹三制度を制定しています 。

体制

全社内取締役が出席し、定期的に人財開発会議を開催しています。この会議では、人財開発の取り組みや人事制度の運用、次世代経営幹部の育成などについての進捗確認や人財パイプラインの構築といった、施策の実行や見直しを行っています。
また、人事部は各事業所および事業部と連携し、人財開発、育成を推進しています。

評価・報酬

評価・報酬制度では、組織目標達成に向けて、各人が設定した目標に対する成長や成果に着目して評価を行い、人財の育成と活用、適正な処遇の推進を行っています。目標設定にあたり、個人の成長を促すため、可能な限りチャレンジングな目標を設定することとし、上司は目標の実現に向けたサポートを行います。期末に実施する評価では、各人が自己評価を行った上で、上司と面談を行い、評価が決定されます。その評価結果が各人の次年度の報酬へ反映されます。あわせて、上司は評価結果のフィードバックを行うことで、各人の今後の育成へ繋げるとともに、組織目標の達成や課題解決に向けて組織力の向上を図ります。

社員一人ひとりに焦点を当てた人財活性化を促進する諸制度

自己申告

年に１度、社員自身が将来のキャリアや今後就きたい業務を申告し、上司と面談する制度を設けています。社員にとっては自身の将来キャリアを考える機会となる一方、会社は本人の状況や考えを把握することで、今後の育成計画やより活躍できる場の提供に活用します 。

勤務地継続

多様な働き方を推進し、人財の確保につなげるための施策として、勤務地継続制度を導入しています。育児、介護など、様々な個人事情により事業所間移動を伴う異動を望まない社員は、本人が希望する期間、現勤務事業所で継続的に就業がすることが可能となります 。

エンゲージメントサーベイの実施

各職場における組織活性化活動を支援し、従業員のエンゲージメントを高めることを目的に、年に１度エンゲージメントサーベイを実施しています。調査結果から組織の状態がスコア化され、部門長は組織課題を明確化し、改善活動に取り組みます。施策効果を検証する進捗サーベイを実施しながら、組織改善とエンゲージメント向上へとつなげています。

シニア活躍推進

人生100年時代、長期にわたり自律的な働き方ができるよう、シニア層を対象に自身のキャリアを振り返り、自身の強みを最大限発揮する方法を考える研修を実施しています。また現在の仕事を継続しながら、他社において就業体験を行う越境稼働型実践プログラムに従業員を派遣するなどキャリア自立を支援する施策に取り組んでいます。

人財獲得

基本的な考え方

属性（性別・年齢・国籍・人種・思想・障がいなど）に基づく差別をすることなく、公正な採用活動を行うことを基本方針としています。思考と志向の多様性こそが新たなイノベーションを創出するという考えの下、多様な価値観・経験・スキルを持った人財の獲得を推進し、社会と日本触媒のサステナビリティに繋げます。

取り組み・実績

　　　　　　　　　採用実績

	2021年度	2022年度	2023年度
新卒採用	98	84	76
うち女性	14	12	15
キャリア採用	15	44	41
うち女性	4	12	9
正規雇用労働者のキャリア採用比率	13.3％	34.4％	35.0％

多様なアプローチによる人財獲得の強化

当社の長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」の実現において、人財獲得は極めて重要です。博士人財の獲得強化、外国籍人財の獲得推進、キャリア採用の積極活用など、多様なアプローチで人財獲得を行っています。
また、従来の採用手法に加えて、当社従業員による紹介を経由する「リファラル採用」、過去当社に在籍していた従業員の「カムバック採用」、過去の経験値や保有スキルから当社での活躍ポジションを探す「ポジションサーチ採用」という新たな採用手法も導入し、すでに年間数名の実績があります。今後も、様々なアプローチで当社の成長に不可欠な人財の獲得に取り組んでいきます。

人財開発

人財開発の全体像

人財開発方針

期待する人財像

人財開発において、会社と従業員は対等な関係に立ち、会社は従業員へ成長の場や機会を提供する一方、従業員には高い志と自ら成長する意欲を持ち、会社へ貢献することを期待します。

「期待する人財像」の定義

人財開発体系

従業員の成長の基本はOJT（On the Job Training）であり、「仕事や職場での実際の職務経験を通じた学び」にあります。上司や周りが支援を行いながら、そのプロセスを通じた成長を促します。あわせて、Off-JT（研修などの職場外での学習）の機会を設け、従業員一人ひとりが「期待する人財像」を念頭に将来のありたい姿を描き、その達成に向けて自身の価値を磨いていく意識と行動力を醸成します。

自律型人財の育成

指示を待つだけではなく、自らの意思で考え、解決に向けて能動的に行動できる自律型人財の育成を進めています。人事制度の職級定義、昇級審査項目を踏まえ、各職群・昇級に求められるスキルを見える化。従来から実施している階層別教育以外に従業員一人ひとりが自身の保有スキルを踏まえ、次の職級を見据えた学習を計画的に行うことができる機会を提供しています。具体的には、自律型学習プログラム（ALPs）として自身の能力・スキルの向上を目的とした会社推薦研修を拡充するなど、効果的かつ効率的に各人が能力開発を行う体制を整えています。

リーダー人財の育成

グローバル人財の育成